引っ越しが決まると、新居の準備や荷造りなどやることがたくさんありますよね。そんな忙しい時期に見落としがちなのが「郵便物の転送」。実は郵便局の「転居転送サービス」を利用すれば、旧住所に届いた大切な郵便物を1年間、新住所に無料で転送してもらえます。本記事では転居転送サービスの仕組みやメリット、申し込み方法、利用時の注意点をわかりやすく解説します。
転居転送サービスとは
転居転送サービスとは、郵便局に「転居届」を提出することで、旧住所に届いた郵便物を新住所へ転送してもらえる便利なサービスです。引っ越しをする人にとっては欠かせない存在と言えるでしょう。
基本的な仕組み
引っ越しをする際、旧住所に届く郵便物を新住所へ転送してもらえる便利な仕組みです。
郵便局に転居届を提出するだけで、引っ越し後に旧住所宛に届いた手紙やハガキ、レターパック、ゆうパックなどの荷物が1年間無料で転送されます。この1年という転送期間は再度申請することで継続することができるため、引っ越し後に住所変更の手続きが少し遅れてしまっても、重要な通知や書類を見落とすことを防ぎやすくなります。
引っ越し時に使うメリット
転居転送サービスを利用すれば、引っ越しにまつわる面倒ごとや心配事がグッと減ります。具体的なメリットを見ていきましょう。
大事な郵便物を確実に受け取る
転居転送サービスは1人暮らしを始める学生や社会人、家族での引っ越しなど、住所が変わる可能性のある人なら誰でも利用できるため幅広い場面で役立ちます。
特に引っ越し直後はまだ各種の住所変更手続きが完了していなかったり、手続きを済ませていても情報の反映に時間がかかったりすることがあります。そうしたときに、このサービスを利用すると大切な郵便物を確実に新住所で受け取ることができます。
思わぬ郵便物の見落としを防ぐ
雑誌の定期購読や通販カタログなど、送り先の変更をつい忘れてしまいがちな郵便物もしっかり新住所に届くようになります。「一通り住所変更を済ませたつもりなのに、どこか漏れてしまった」という心配も大きく減らすことができるでしょう。
最短5分で手軽に手続きができる
転居転送サービスは郵便局窓口だけでなく、インターネット(e転居)を利用した申し込みにも対応しているため、引っ越しでなかなか時間が取れない時期にも、郵便局アプリからなら最短5分で手軽に手続きを進めることができます。
申し込みの方法
転居転送サービスは、以下の3つの方法から申し込みができます。自分のライフスタイルや都合に合わせて選びましょう。
1. 郵便局窓口
転居届用紙を手に入れ、必要事項を記入
運転免許証・マイナンバーカードなどの本人確認書類を用意
記入済みの転居届と本人確認書類を郵便局の窓口へ提出
提出後、正式に受理されれば手続き完了です
2. インターネット(e転居)
ゆうびんIDを取得(未登録の場合は新規登録が必要)
「e転居」ページへアクセスまたは郵便局アプリを開きログイン
- スマートフォンと本人確認書類を用いて、本人確認を行う
画面の指示に従って必要事項を入力し、申請を完了させます
3. ポスト投函
転居届用紙を郵便局で入手し、必要事項を記入
本人確認書類の写しを同封して、専用封筒に入れる
投函すれば、郵便局で受理され次第手続き完了となります
利用時の注意点
便利な転居転送サービスですが、いくつか注意すべきポイントがあります。トラブルを防ぐために事前に理解しておきましょう。
「転送不要」郵便物
金融機関からの郵便物などに「転送不要」という文字が印字されている場合は、新住所への転送はされず差出人に返送されてしまいます。そのような書類は重要書類である可能性が高いため、引っ越しが決まり次第、早めに送付元へ住所変更を申請しておくと安心です。
途中で転送を止めることができない
転居転送サービスは基本的に1年間の利用が前提となり、途中で転送を止めることはできません。1年以内に再度引っ越しをする場合は、新しい住所へ転送されるように再び転居届を提出するか、旧住所に対して逆向きの転居届を出す必要が出てきます。複雑になる前に郵便局へ相談し、適切な手続きの流れを確認しておくと良いでしょう。
期限管理の徹底
転送期限の1年が過ぎても引き続き転送を利用したいときは、再度申請をする必要があります。1年以上同じ場所に住むものの、まだ転送が必要な場合は再度申請をして継続を忘れないようにしましょう。
まとめ
転居転送サービスは「引っ越し時に最も手軽かつ確実に旧住所宛ての郵便物を新住所へ届けてもらえる」便利な仕組みです。大事な郵便物を確実に受け取り、見落としを防げるうえに、手続きも簡単です。引っ越しシーズンが近づいている方は、まず転居届を出して、確実に郵便物を受け取れるよう準備しましょう。
「転居届」を出せば1年間は旧住所宛ての郵便物が転送される
インターネット(e転居)や郵便局窓口、ポスト投函など、申し込み方法が豊富
「転送不要」郵便物は転送されないため、別途住所変更手続きが必要
期限は1年間。引き続き必要なら再申請を忘れずに
まずは郵便局公式サイトや最寄りの郵便局で、転居届の用紙を手に入れてみましょう!
大切な郵便物をしっかり受け取るためにも、転居転送サービスの利用をぜひ検討してみてください。